株式用語集

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英数字・記号

■CPI

CPIとは、消費者物価指数のことで、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標。日本であれば総務省から、アメリカであれば労働省労働統計局から毎月発表されている。物価は、国民のお金回りが良くなり、モノを買う人が多くなれば上昇率が高まり、逆にお金回りが悪くなり、モノを買う人が少なくなると、上昇率が下降する傾向にあるため、「経済の体温計」とも呼ばれている。

■FOMC

FOMCとは、Federal Open Market Committee(連邦公開市場委員会)の略で、アメリカの金融政策を決定する会合のこと。日本では、「日銀金融政策決定会合」で金融政策を決定しているが、それに当たるものがFOMCといえる。
FOMCは年に8回開催され、現在の景況判断と政策金利(FF金利)の上げ下げなどの方針が発表される。その結果が市場の予想とは違った場合、株式市場や為替レートが大きく変動することがあり、世界の金融マーケットにも大きな影響を及ぼす。

■IPO

IPOとは、Initial Public Offeringの略で、「新規公開株」「新規上場株式」と呼ばれる株のこと。上場する前に株を手に入れ、上場日の初めにつく株価(初値)で株を売ることで利益が出やすい。そのため、新規上場の際に投資家は「株を買う権利」を抽選によって手に入れます。

■NT倍率

NT倍率とは、日経平均をTOPIXで割って求めた指標。NT倍率は市場の歪みを確認するのに優れていると言われている。NT倍率が上がり12倍を超えると、相場は高値圏であるという見方から、売りのサインであるという考え方もある。また、「NT倍率が高いと、市場は輸出関連株やハイテク関連株を物色している」「NT倍率が低いと、市場は内需関連株を物色している」との考えもある。

■PBR

株価純資産倍率。PBRとはPrice Book-value Ratioの略で、株価が1株当たり純資産(BPS:Book value Per Share)の何倍まで買われているか、すなわち1株当たり純資産の何倍の値段が付けられているかを見る投資尺度。現在の株価が企業の資産価値(解散価値)に対して割高か割安かを判断する目安として利用されます。PBRの数値は、低いほうが割安と判断される。
なお、PBR=1倍が株価の底値のひとつの目安(株価と資産価値が同じ)とされてきたが、近年は長い間1倍を下回ったままの銘柄も多くなり、必ずしもPBRの1倍割れだけを底値の判断基準とすることはできなくなっている。

■PCFR

PCFRとは、株価を割安かどうかを判断する時に使用する指標の一つ。日本語では、「株価キャッシュフロー倍率」と呼ばれている。特長として減価償却方法の異なる企業を比較可能にすることが挙げられる。そのため、企業の国際比較をおこなう際によく利用される。

■PER

株価収益率。PERとはPrice Earnings Ratioの略で、株価が1株当たり純利益(EPS:Earnings Per Share)の何倍まで買われているか、すなわち1株当たり純利益の何倍の値段が付けられているかを見る投資尺度。現在の株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを判断する目安として利用されている。PERの数値は、低いほうが株価は割安と判断される。なお、1株当たり純利益は当期の予想数値を用いるのが一般的。

■ROA

「Return On Assets」の略で、日本語では「総資本利益率」と呼ばれている。その企業が自己資本か他人資本かに関わらず、企業の保有するすべての資産で、どれだけの利益を獲得したかを示す指標。一般的に、ROAが5%が超えていると優良企業であると判断される。

■ROE

「Return On Equity」の略で、日本語では「自己資本利益率」と呼ばれている。その企業が自己資本(株主資本)でどのくらい効率よく利益を上げられるかを示している。日本市場において大きな影響力を持つ海外投資家が銘柄を選択するときにROEを重要視しているといわれているため、ROEの確認は欠かせない。

■SQ

SQとは、Special Quotationの略で日経225先物などの株価指数先物取引、または株価指数のオプション取引などを、最終的な決済期日前で決済するための「特別な価格」のこと。特別清算指数、最終清算指数、SQ値などと呼ばれている。SQ値の算出日は限月の第2金曜日で、SQが近くなると相場が大きく動くことがある。

■TOPIX(とぴっくす)

東証株価指数。東証1部上場の全銘柄の時価総額の加重平均型の株価指数。

■VIX指数

「ボラティリティ・インデックス(Volatility Index)」の略称。アメリカのCBOE(シカゴ・オプション取引所)が、アメリカの主要株価指数「S&P500」を対象とするオプション取引の値動きを元に算出・公表している。
VIX指数は投資家の恐怖心理を示すパラメータとして有名であり、通常、VIX指数の数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明さを感じていると考えられてる。別名「恐怖指数」とも呼ばれる。