週明け８日の東京株式市場は、朝方日経平均が大きく買い優勢でスタートしたものの、その後は値を消す展開となり、後場は一転下値を模索する動きとなりました。
大引けの日経平均株価は前営業日比１２１円０７銭安の２万８７４３円２５銭と３日続落。
東証１部の売買高概算は１５億１１０２万株、売買代金概算は２兆９８６２億６０００万円。値上がり銘柄数は１２１１、対して値下がり銘柄数は８８９、変わらずは９４銘柄でした。
きょうの東京市場は、前週末の米国株市場でＮＹダウが大幅高で切り返すなど主要株指数が揃って高かったことを受け、朝方はリスク選好ムードとなりました。
しかし、取引開始５分後にきょうの高値をつけると上値の重さが露呈する形となりました。
後場に入ると売り圧力が強まりマイナス転換、日経平均は下値を探る動きに変わりました。
米雇用統計が市場コンセンサスを上回ったほか、大規模な米追加経済対策の可決で景気回復期待が一段と強まる一方で、米１０年債利回りの上昇に対する警戒感が拭えません。
アジア株が軟調に推移したことや、米株価指数先物の下げを横目に目先筋の売りが株価を押し下げました。ただし、業種別では３３業種中２１業種が上昇しました。
また、個別でも値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回っています。売買代金は３兆円近くに達するなど活況でした。
