１９日の東京株式市場は手掛かり材料難のなか、方向感の定まらない地合いとなり、日経平均株価は前日終値を挟んでの往来となりました。
大引けの日経平均株価は前営業日比２円００銭高の２万９６８５円３７銭とわずかながら３日続伸。
東証１部の売買高概算は９億１８２３万株、売買代金概算は２兆６０１億４０００万円。値上がり銘柄数は１０００、値下がり銘柄数は１０９４、変わらずは９６銘柄でした。
きょうの東京市場は、前週末の米国株市場が総じて強い動きを示したほか、取引時間中も中国、香港株などが堅調に推移したことで、投資家のセンチメントは強気に傾きやすい地合い。
ただ、日経平均２万９０００円台後半は戻り売り圧力が強く、全体商いもボリューム不足で上値の重い展開は相変わらず。
日米首脳会談はあまり材料視されず特にテーマ買いの動きには発展しませんでした。一方、共同声明で「台湾」に言及したことが、日中間の関係悪化につながるとの見方もあったが、中国関連株に位置づけられる銘柄に売りが出るということもありませんでした。
国内の新型コロナウイルスの感染拡大に対するマーケットの反応も希薄で、小売関連株はやや売り優勢も高安まちまちの展開。値上がり銘柄数と値下がり銘柄数は拮抗。全体売買代金２兆円台をかろうじてキープしています。
